セミナー
【アーカイブ配信】
次世代自動車 最新技術動向
〜世界5社の開発戦略を特許IPから読み解く、各社の注力技術と領域から見る未来とは〜
アーカイブ配信中(無料)
フォームよりお申込みください。
視聴用のURLをお送りします。
開催日時 | アーカイブ配信中 |
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場所 | オンライン配信(YouTube) |
株式会社知財ランドスケープ 代表取締役社長 CEO、弁理士 シニア知的財産アナリスト(AIPE認定)
山内 明氏にご登壇いただいた「次世代自動車 最新技術動向〜世界5社の開発戦略を特許IPから読み解く、
各社の注力技術と領域から見る未来とは〜」をアーカイブ配信いたします。
前回のセミナーを見逃してしまった方や、再度復習も兼ねてセミナーを見直したい方はぜひこの機会に
ご視聴いただけますと幸いです。
【セミナー概要】
自動車業界では、激しい競争が巻き起こっています。
炭素排出を実質ゼロにするべく、2025年以降欧州地域を皮切りにエンジン(ICE)車の販売禁止や
Zero Emission Vehicle(ZEV)販売義務制度の導入等が活発化し、自動車業界における電動化シフトが
急ピッチで進んでいます。
これにより、既存の完成車メーカーだけでなく、新興BEVメーカーも参入し、自動車の電動化やその
周辺領域での競争が激化しています。さらに、電動化だけでなく、意匠(デザイン)、AIの活用、
センサーフュージョン、自動運転、通信面、熱マネジメント、車両ハードなど、多岐にわたる分野での
技術競争も加速しています。
またモビリティDX戦略を経済産業省、国土交通省などが発表した昨今においてはソフトウェアの文脈でも大きく変化が起こりうるであろうと予見されます。
このような状況で、自動車産業で求められるテクノロジーはどのように変化し、次世代自動車の未来は
どのようになるのでしょうか?
また、各社はどのような戦略を持って、各技術分野に注力しているのでしょうか?
本セミナーでは、「EV未来予測 世界5社の開発戦略」著者で、IPランドスケープの専門家であり、
多数の特許情報を基にした業界分析を手掛ける、
株式会社知財ランドスケープ 代表取締役社長 CEOの山内明氏にご登壇いただきます。
山内氏は商社系知財戦略ベンチャーや、シンクタンクでの知財コンサルティング業務に従事後、
現在は最新手法 IPランドスケープ 3.0の実践によるビジネスコンサルティングに携わっています。
また、JAPIO 理事長賞(活用研究功労者)の受賞や、2020年以降 IAM Strategy 300に選出されており、
IPランドスケープの第一人者です。
自動車業界においても TESLA の特許戦略の分析等を始め、豊富なご知見をお持ちです。
当日は下記の内容についてご案内いただきます。
・各国・各社(HONDA・BYD・SONY・WAYMO・APPLE・TESLA)の最新動向のマクロ分析
傾注分野、技術の特定
・個社別分析(ホンダ・ソニー・ホンダモビリティ・BYD・TESLA)
自動運転、グリッド、センサー、AI、意匠、特許HVAC/熱マネジメント、車両ハード等の観点で分析
・個社分析結果をもとにした将来予測
自動車業界の方はもちろん、自動車業界への参入を検討されている新規事業担当者や、
最新の動向や、各社の傾注分野についてご関心をお持ちの方はぜひご参加ください。
■ご講演スケジュール
・ご挨拶とサービス紹介
・山内氏 ご講演
・Q&A(20分)
■参加費用
無料
※ 本セミナーは「オンデマンド配信ツール」を使用したオンラインセミナー(アーカイブ配信)です。
※ 本セミナーの対象外の方(個人の方、ご同業の方など)の参加はお断りさせていただいております。
※ 予告なくアーカイブ配信の公開を中止する場合がございます。
※ お申し込みが定員数を達した場合、受付を終了させていただく場合がございます。
登壇者
株式会社知財ランドスケープ
代表取締役社長 CEO
弁理士 シニア知的財産アナリスト(AIPE認定)
山内 明 氏
大学、大学院では機械制御工学を専攻し、大手メーカでの開発業務、大手特許事務所での特許出願権利化業務、商社系知財戦略ベンチャーやシンクタンクでの知財コンサルティングの業務に従事する。シンクタンク時代にIPランドスケープ実践に役立つ知財情報戦略を確立し、互教の精神で啓発活動と手法改良に努める。現在は、IPランドスケープ専業の(株)知財ランドスケープの代表を務めつつ、最新手法IPランドスケープ3.0実践によるビジネスコンサルティングに取り組んでいる。2019年にはJAPIO理事長賞(活用研究功労者)を受賞。2020年にはIAM Strategy 300、2021年以降、IAM Strategy 300 Global Leadersに毎年選出される。近著:「EV未来予測 世界5社の開発戦略」(2024年、日経BP社)